論文発表数の減少(4)―論文数が減少するとなぜ都合が悪いのか (人文・社会科学編)?

 　以前の投稿で、コンピュータ科学をはじめとする自然科学系の研究論文の日本における減少の問題点を指摘したが、では人文・社会科学領域ではどうだろうか。まず指摘しなければいけないのは、人文・社会科学領域では、残念ながら日本発で国際学術誌に掲載される論文が極めて少ないという事実である。この理由は、日本におけるこれらの研究が「遅れて」いるからなのか、政治や経済・社会・文学など、日本特有の現状や要因があって国際学術誌で発表する意義が大きくないからなのか、さらには人文・社会科学領域で英語の論文を書こうとすると、自然科学系と比較して、慣れないレトリック等の困難さがはるかに大きいからなのか、私にはよくわからない。いずれにしろ、一昨年、日本学術会議の任命拒否問題が起きたとき、説明なしの任命拒否はひどいとは思ったが、一方で拒否された学者たちの国際的発信力のなさ (要するに、国際学術誌での論文がほとんどない) に唖然とした記憶がある。

　人文・社会科学における国際学術誌での論文減少の最も大きな問題は、文化的グローバル化の中で文化多様性の理解が求められる現代社会において、日本からの発信が少なければ日本の文化的価値を海外で認識してもらうという機会が少なくなるという点だろう。日本の政治や経済はなぜこうなのか、日本人の文化的価値観はなぜこうなのか。これを知ってもらうことは、日本への誤解や偏見の解消につながるだけではなく、一方で文化的に相対化する中で、日本人型システムを修正していく方向にも結びつく。今や、日本の多くの作家の小説が海外で翻訳され、またアニメなども人気が高い。これらは日本文化を伝えることに大きな役割を果たしていると思われるが、学術の世界においてそれが必要だ。

　もう一つの問題は、国際学術誌における日本の論文数の減少によって、学術誌上での文化的価値戦や歴史戦で、日本あるいは民主主義的価値を共有する国々が、不利な立場に追いやられるという可能性である。この点で思い起こさせられるのは、マーク・ラムザイヤによる従軍慰安婦についての論文である。これについて私は素人なので、彼が正しいのか、批判側が正しいのは判断できないが、少なくとも査読者は論文として掲載するに値すると判断したわけであり、批判するとすれば、学術論文形式での批判が妥当だろうと思う。国際学術誌上では、このような論争は至るところで起きているが、発信がないほうが敗北となる。

　論文数が少ないということは、国際誌での日本人査読者の割合も減少し、編集委員に名前を連ねる日本人が相対的に少なくなるということである。そうなると、一部の独裁国家がアカデミアの世界で世論をリードするということが起きうる。「西欧の民主主義は資本主義経済と結びつき、人類を滅ぼす」という主張で、やんわりと西欧民主主義を攻撃するものから、「ウクライナは法的にロシアの領土である」というようなプーチンが泣いて喜びそうな論文などが、独裁国家出身者による査読を経ると国際誌に掲載されやすくなる。また、私自身、ここ数年かなりの論文を査読しているが、その中でウイグル人によるテロリズムに対する恐怖を必要以上にあおるようなもの (そして、やんわりと収容所での教育を肯定している) に遭遇したことがある。これは、出版社と連絡を取ったうえで倫理的問題が感じられる理由から棄却してもらったが、もし中国共産党関係者が査読をすれば、発表されていたかもしれない。

　スティーヴン・ピンカーは、21世紀を戦争が消滅した新しい平和の時代と呼んだが、ここへ来て、武力を背景にして民主的な国々に圧力をかけようとする独裁国が台頭している。そのような中で、国際誌で発表される人文社会系の学術論文は、世界の世論をリードするものである。日本人には、それへのさらなる貢献が必要だろう。

 

関連記事

論文発表数の減少(3)―論文数が減少するとなぜ都合が悪いのか (自然科学編)?

パリでのカンファレンスーInternational Conference: Human and Artificial Rationalities

 　この4月より、海外における研究活動が緩和され、日本学術振興会国際共同研究加速基金(B)によって、9月にフランスのトゥール大学とパリに滞在した。トゥール大学では、大学のフラットに滞在し、ラボミーティングで研究計画を検討し、その後、パリのIPC (Institut de Philosophie Comparée) において、Human and Artificial Rationalitiesという国際カンファレンス参加した。実は、参加したというよりは、パリ第8大学のJean Baratginさんにパリを訪問する旨を伝えたら、ちょうど人工知能の合理性についてのカンファレンスを企画中で、それに日本チームも便乗して、「国際」カンファレンスになったという次第である。プログラムにもあるように、各45分の持ち時間があり、発表に時間的余裕があったのは非常に良かったと思う。なお、19-20日が私たちが参加したHuman Rationalityで、私たちが帰国した後の26-27日がArtificial Rationalityで、前半のプラグラムのみを下記にコピーした。

　一番手の発表は、Baratginさんのド・フィネッティの三値論理についてのものである。条件文「もしpならば、q」について、命題論理学 (実質含意) では、pが偽のばあいは、条件文を真としている。ところがそうすると、「もし太陽が西から昇れば、ネコは植物だ」のような条件文を真とするという日常世界との乖離が生ずる。ド・フィネッティの三値論理では、「もしpならば」の条件文は、pが真であることを想定しており、偽の場合をvoid (私は「空」と訳している) としている。彼の発表は、これを条件文確率や条件付確率への適用を試みたものである。

　私の発表は、”Contemporary social fragmentation and political polarization: A dual-process approach”というタイトルで、現代の社会的分断と政治的二極化についてのものである。現代は、これと同時に、人権意識の高揚の時代である。では、人権意識の高揚を招いている心理学的要因が、なぜ包摂ではなく分断や二極化を生じさせるのかというパラドクスを、直感的システムと内省的システムを仮定する二重過程理論によって解決しようというもので、ここではそのモデルを提唱した。これは、11月に上智大学で行われる日本理論心理学会でも、日本語で発表する予定である。なお、案の定というか、フロアからこのモデルをどうやって検証するのかという質問があったが、それは、現時点では秘密にしたい。

 

19-20 September Rationalité humaine

Monday 13h45 - Conference opening - Jean BARATGIN

Session moderator(s) : Baptiste JACQUET & Jean BARATGIN

Monday 14h

de Finetti's trivalent system and partitioning sentences

Jean BARATGIN, Professor, Université Paris 8, CHArt Laboratory, France

Monday 14h45

The rapport effect in conditionals explained by Discourse Coherence Theory

Maxime BOURLIER, Student master degree, Université Paris 8, CHArt Laboratory, France

Monday 15h30 - Coffee break -

Session moderator(s) : Jean BARATGIN

Monday 15h45

Are the paradoxes of ordinary language paradoxical?

Antoine GAZEAU, Lecturer, IPC & Doctoral Student, EPHE, CHArt Laboratory, France

Monday 16h30

Study of mental load measured by pupillary diameter during a causal diagnostic probability estimation task

Jean-Louis STILGENBAUER, Researcher, University Paris 8, CHArt Laboratory, France

Monday 17h15

A study on the sufficient conditional and the necessary conditional with Chinese and French participants

Jing SHAO, Associate professor, Université d'Alsace CHArt Laboratory, France

 

Tuesday 8h45 - Second day opening - Hiroshi YAMA

Session moderator(s) : Hiroshi YAMA

Tuesday 9h

Cooperator subjectively transforms the one-shot prisoner’s dilemma game into the assurance game: Empirical evidence from an eye-tracking study

Kaede MAEEDA, Associate professor, Rikkyo University, Japan

Tuesday 9h45

Examination of the relationship between religiously motivated reasoning and cognitive sophistication.

Hiroko NAKAMURA, Research fellow (RPD), Tokyo Denki University, Japan Society for the Promotion of Science, Japan

Tuesday 10h30 - Coffee break -

Session moderator(s) : Hiroshi YAMA & Baptiste JACQUET

Tuesday 10h45

Non-fixed multiple perspectives in the Japanese culture and psyche

Megumi YAMA, Professor, Kyoto University of Advanced Science, Japan

Tuesday 11h30

Contemporary social fragmentation and political polarization: A dual-process approach

Hiroshi YAMA, Professor, Osaka Metropolitan University, Japan

Tuesday 12h15 - Lunch break -

Session moderator(s) : Frank JAMET

Tuesday 14h

The limits of rationality according to a contemporary physicist: the case of Arthur S. Eddington (1882-1944)

Florian LAGUENS, Associate professor, IPC, France

Tuesday 14h45

Psychological mechanisms of motive inference for helping behavior: The psychology of the third party interpreted as selfish

Keisuke YAMAMOTO, Lecturer, Kyoto Bunkyo University, Japan

Tuesday 15h30 - Coffee break -

Session moderator(s) : Frank JAMET

Tuesday 15h45

Psychological mechanisms behind moral judgment in the trolley problem: Utilitarian thinking, deontological thinking, or unwillingness to assume responsibility?

Hirofumi HASHIMOTO, Associate professor, Osaka Metropolitan University, Japan

Tuesday 16h30

Role-playing effect on ToM development with typically developing children and children with mild intellectual disability

Véronique PARDIEU, Associate professor, Université d'Orléans PAVeA (Tours) and ÉRCAÉ (Orléans) Laboratories, France

Tuesday 17h15

Topicality of decision making in an organizational context

Bernard GUÉRY, Associate professor, IPC, France                                                                       

 

関連記事

キックオフシンポジウムーDual Process, Moral Reasoning, and/or Religious Belief

パリでのワークショップ ー Cross-cultural studies & rationality

論文発表数の減少(3)―論文数が減少するとなぜ都合が悪いのか (自然科学編)?

 　日本における論文発表数の減少は、「今後ノーベル賞受賞が減る」などのレベルでは問題視されたことがあるが、メディア上で本質的な議論がなされているのを見ることはほとんどない。医学やコンピュータ科学などの自然科学系のこれらの研究は、人文科学系の研究と比べて、私たちの生活向上に直結しているのではないかと思うのだが、それでも世間で注目されることは少ない。研究の発表から、その成果を人々が享受できるまでに時間がかかるので、発表時点では価値がわからないというのがその理由かもしれない。

　私は個人的に、このような研究の発展がストップするのは困る (ガン等の難病の治癒率の向上、温暖化への対処、エネルギー対策のためなど、理由は数え上げればきりがない)。 しかし、仮に日本の研究がこのような発展に貢献することが少ないとしても、世界レベルで研究が進んでいればたいして問題はないとも考えていた。日本人研究者としてのプライドを捨てればそれで済む問題だからである。

　しかし、ロシアによるウクライナ侵攻に見られるように、世界の中の専制国家は何をするかわからないということが明白となったこの状況で、日本における自然科学的研究が不活発であるということは、安全保障をはじめとするさまざまな問題が生じてくる可能性がある。専制国家は、現時点で日本人にそれほど深刻な不利益を与えているわけではないが、かろうじてこの現状を維持できているのは、ひとえに、テクノロジーにおいて日本をはじめとする民主主義陣営が専制国家を上回っているからであろう。以前、流血戦を抑止できるのはITを支えるコンピュータ科学であると記したが (関連記事参照)、このIT分野において専制国家を凌駕し続けるためには、コンピュータ科学の研究発展が不可欠である。そしてこの技術を専制国家に盗ませてはいけない。コンピュータ科学に裏打ちされたITは、そのほとんどが軍事に活用できる。「あなたの研究が軍事に使われる」という時代錯誤的な規制をかければ、コンピュータ科学の発展の大きな足かせになるどころか、専制国家を大きく利することになる。

　現在、私たちは、米国などの日本以外のさまざまな国々で発展した科学の恩恵を受けている。しかし、恩恵を受けられるのは米国などが民主主義国だからであり、これが専制国家だとすると怖いことになる。直接の侵攻以外にも、恩恵のためにとてつもない特許料が必要だったり、専制国家に従わなければ輸出入をストップされたりとさまざまな被害を受けることになる。日本における自然科学研究の遅滞は、喫緊の問題だろう。

関連記事

情報戦―流血を抑止するために

論文発表数の減少(2)―現状への雑感

 　先日公表された、文部科学省の科学技術・学術政策研究所の「科学技術指標2021」によれば、日本の論文発表数は減少の一途のようである。とくに、被引用が多いTop10%補正論文数に限れば、大きく順位を下げている。

　その要因として、研究費・研究時間の劣化、若手研究者の雇用・研究環境の劣化、研究拠点群の劣化等が指摘されている。いわゆる文科系(理科系・文科系という分類は、私は好んではいないが)に身を置いていて、個人的に最も感じているのは、ブルシットジョブが増えているにもかかわらず、人員が削減されているという点である。それが、研究時間の劣化を招いている。

　重要なマネジメントの地位につかない限り、多忙を極めるということはない。しかし、以前はなかったような一つ一つは小さくても煩わしい業務がやたら多いのである。そしてそれらの多くがブルシットジョブなのだ。たとえば、大学の研究教育力の低下ということで課せられたのだろうが、私の大学では、何年か分の自分の目標を、教育、研究、社会貢献などにわけて作文をさせられ、年度ごとにそれを自己評価する。それ自体は大した作業ではないが、何のために行っているのかほとんど意義を感じられず、疲労感を感ずるのである。自分が何をやったかなど、いちいちそれに記入しなくても、リサーチゲートかリサーチマップのコピーを提出すればすむことだ。そして、この種の雑務が多すぎるというのが問題なのだ。次から次へとそういうものが来ると、なかなか一つのことに集中してということができない。これらが、まとまった時間が必要な論文執筆の最大の障害となる。

　某大学で聞いたばかばかしい話を紹介したい。ここ何年もの間、日本の一部の私立大学が定員割れで苦境に立っているが、大学も学生集めに苦労しているようだ。それでその大学で各教員に下った号令が、「学生集めに汗をかけ」というものだったらしい。そして、各教員が大学のパンフレットと手土産を持参していろいろな高等学校を訪問するということにエネルギーが注がなくてはいけないらしいのだ。高大接続のために大学の教員が高等学校で時折授業をするというのは悪い試みだとは思わないが、この「汗をかく」訪問が合理的といえるだろうか。論文や書籍の出版を通して、あるいは上質な教育を通して行われる社会貢献が大学本来の役割である。筋違いのことに汗を流すことによって本来の業務に差しさわりが出れば、本末転倒以外何物でもない。「汗をかく」ことを妙に美化する慣習はもう止めてもらいたい。

　結局、いわゆる文科系の教員に向けられる目は、「大学の教員は、何年も同じノートを使い、夏休みや春休みは長い優雅な職種」というステレオタイプだろう。そんなことはない。夏休みや春休みは、論文等の執筆や最新の研究成果のインプットの時期で、授業内容も着実に更新されていることを忘れてもらっては困る。

関連記事

論文発表数の減少(1)

『ルーズな文化とタイトな文化』を読む(2)―ロシアの独裁への適用

 　ルーズな文化とタイトな文化という区分は、単にさまざまな国々を分類するというだけではなく、同一国家内の時間軸上の変化も記述することができる。本書における興味深い記述は、ルーズな文化からタイトな文化への揺り戻しとして、「アラブの春」の失敗、すなわちエジプトなどにおける独裁への回帰を捉えていることである。この視点は、ロシアの変化にも適応され、原著はウクライナ侵攻以前の2018年の出版だが、出色の分析だと思う。

　1991年に独裁的でタイトな文化をもたらしていたソビエト連邦が崩壊すると、多くのロシア国民は民主主義を支持した。しかし、急激な経済の衰退と社会の混乱を経験すると、民主主義のルーズな文化を支持する熱気は薄れてきた。GDPの減少、とてつもないインフレ、犯罪の急増、薬物依存やアルコール依存の激増など、ロシア人の平均寿命を大きく下げるほどの混沌を経験したあとに登場したのがウラジミール・プーチンである。

　プーチンは、絶大な人気を集め、2017年には支持率が80パーセントを上回った。これは、独裁国の御用メディアによる発表ではなく、ほぼ事実を表しているようだ。この高支持率は、独裁的リーダーである「にもかかわらず」ではなく、そのようなリーダー「だからこそ」と、ゲルファンドは分析している。プーチンの独裁政権のもと、GDPは急増し、失業率は下がった。強権によって、ロシアを混乱状態から救ったわけである。もちろん、強権に伴って、政府批判と人権運動は取り締まられ、メディアは政府寄りのみとなり、政府に批判的だったジャーナリストがかなり殺害されている。ルーズな文化の混乱に辟易したロシア国民は、独裁体制のタイトな文化を選んだわけである。

　ルーズな文化における無秩序と不安は、人々をタイトな文化への選好に向かわせる。エーリッヒ・フロムは、『自由からの逃走』の中で、「個人の生活に意味と秩序を確実に与える思われる政治的機構やシンボルが提供されるならば、どんなイデオロギーや指導者でも喜んで受け入れようとする危険」を述べて、ドイツ国民が第一次世界大戦後の混乱からナチズムを選択したプロセスを記述したが、これは、第一次世界大戦後のドイツだけではなく、人類に普遍的に観察される傾向のようだ。現在のプーチン政権化のロシアが、まさしくその状態であるといえるだろう。

関連記事

『ルーズな文化とタイトな文化』を読む(1)―概観

『ルーズな文化とタイトな文化』を読む(1)―概観

 　これまでの比較文化研究において、最も多く出版されているのは西洋の個人主義文化と東洋の集団主義文化という対比によるものである。それに対して、ルーズな文化・タイトな文化という区分はあまり注目されず、どちらかといえば個人主義が比較的ルーズで集団主義がタイトという程度の扱いだった。タイトな文化では、規則が厳格で、さらにそれを破ったときの制裁や非難は大きく、ルーズな文化ではその逆である。しかし、ミシェル・ゲルファンドによる2019年の原著(Rule makers, rule breakers)が『ルーズな文化とタイトな文化』として日本語訳が出版されたが、これによれば、このルーズ・タイトという次元での文化の新しい分析がいかに有益であるかが実感される。

　ルーズ・タイトは、1995年までの個人主義・集団主義についての研究を網羅したハリー・トリアンディスの書籍の中でも言及されている。しかしこの時点では、いくつかの国が例示されているだけで、あまり大きな議論はない。せいぜい、個人主義・集団主義が東西の軸ならば、北のタイトな文化・南のルーズな文化という南北の軸の提唱程度だった。例えば、同じ集団主義文化でも、北の日本はタイトであり、南の微笑みの国のタイはルーズというわけである。

　本書は、Gelfand et al. (2001)の調査結果をベースにしたものだが、それによれば、北のタイトな文化・南のルーズな文化という枠組みが必ずしも当てはまるわけではない。残念ながらタイは彼女たちの調査対象に入っていなかったが、その近くのマレーシア、シンガポール、インドは軒並みタイトな文化のようである。また、直感的に私がルーズだと思っていたメキシコやイタリア、ポルトガルなども比較的タイトである。必ずしも北がタイトで南がルーズというわけでもなさそうだ。なお、日本がタイトな文化の国であることは、トリアンディスの推定通りであった。

　ゲルファンドによれば、文化をルーズなものにするかタイトなものにするのかに最も大きな影響を与えるのは、脅威の多寡である。つまり集団に対して脅威が大きければ、人々は生存のためにさまざまな規則を守らざるをえず、また制度文化として明示的にせよ暗黙的にせよ厳しい規則や法律が定められて、タイトな文化が形成されていくというわけである。脅威には、災害や飢饉、疫病の蔓延などの自然の驚異もあれば、隣国からの侵略などの歴史的な脅威もある。ただ、そうすると日本は、地震は多いが、大陸性の大干ばつなどの経験は比較的少ない。また、大陸国家のように隣国からの侵略もほとんどなかった。この条件で日本がタイトな文化の国になったとすれば、それ以外の要因も考えていかなければならないだろう。また、現在、非常に大きな脅威を受けているウクライナは、歴史的にも隣国からの脅威が多かったと思うが、もっともルーズな文化の国という結果であった。まだまだ議論の余地がありそうな研究領域である。

文献

Gelfand, M. J., et al. (2011). Differences between tight and loose cultures: A 33-nation study. Science 332:1100–104.

特定の民族の残虐さは民族がもつ遺伝子の影響?―ヴァイキングという反例

 　前回の記事では、ロシアあるいはソビエト連邦軍の人命軽視の文化的伝統を指摘したが、では、この民族差は遺伝子が何らかの影響を与えた結果なのだろうか。この可能性はゼロではないかもしれないが、それ以上に、特定の民族の何らかの特徴は、環境に対する適応の結果と考えるのが妥当だろう。

　例として、拙著『日本人は論理的に考えることが本当に苦手なのか』において記した、北欧のヴァイキングを取り上げよう。ヴァイキングとは、800～1050年頃、西ヨーロッパ沿岸から地中海までも襲撃・侵略した、バルト海やスカンジナビアに住む武装集団である。子孫は、現在のノルウェー、スウェーデン、デンマークなどに住む。彼らが、自分たちには勇敢なヴァイキングの血が流れていると誇りに思うかどうかは別として、その後はほとんど戦争や侵略を仕掛けることはなく(実際、スウェーデンは、戦争をしない状態が最も長く続いている国の1つである)、また、相互扶助を基盤とする高福祉国家を作り上げている。彼らは、民族として、勇敢で攻撃的で、ときには残虐な特徴をもっているのだろうか。もしそうだとすれば、現在のこの高福祉国家としての相互扶助の他者への優しさは偽りなのだろうか。

　ヴァイキングは、その多くが農民または漁民で、8～10世紀の北欧は、貧しい土壌と不安的な気候で、農業による安定した食糧確保ができなかった。しかし幸い、トナカイなどの動物や森林資源が豊富なので、大きな船を建造して毛皮を主産物として他のヨーロッパの人々と交易を行うことによって利益を得ることができた。交易によって不作の年をしのぐことができる。しかし、交易が不調に終わったときは、武器をとって略奪を行なった。この時代は、ヨーロッパの国々の王権も強くなく、略奪の対象になったキリスト教寺院などは、軍事的に無防備に等しかったので、略奪が容易だったのである。しかし、略奪も、戦略としてリスクが高くなると用いられなくなる。王権が強くなり、被略奪側の軍備が整ってくると、有利な戦略ではなくなっていった。

　略奪行為に代わって用いられたのが、相互扶助という戦略である。不安定な気候条件下で、飢饉の年があっても、そのときに豊作だった他の地域の農民が食料や作付けなどの援助を行うという社会契約が成立すれば、不安定な気候でも相互に生き残ることができる。こうして、1866年に世界で初めての農業協同組合がデンマークにおいて結成されたが、この相互扶助という考え方が、現代の高福祉国家に結びついている。したがって、略奪と相互扶助は、不安定な気候に対処する戦略の裏表であり、北欧の人々に好戦的な血が流れているわけでも、互いを思いやる利他的な遺伝子が共有されているわけでもない。

　ヴァイキングの例は、民族差と考えられる多くの現象・集団的行動が、その時点での自然的、生態的要因によって生じていることを雄弁に語っている。北欧の人々は、現在では高福祉国家を形成して平和に暮しており、ヴァイキングとしてヨーロッパを荒らしまわった民族の子孫とは思えないほどである。しかし、略奪行為も、高福祉も、不安定な気候という厳しい自然条件への適応の裏表であり、どちらが選択されるかは些細な条件次第なのである。